とにかくお金が欲しい。21世紀の資本
働きたくない！
わたしは全然働きたくない！
子供の頃からそんな事ばかり考えていた。
しかし、働きたくないけどお金持ちには成りたかったのである。
そんなの排反事象である。
そんな時、目にした番組がこれである。
NHK
パリ白熱教室 第１回「“２１世紀の資本論”～格差はこうして生まれる～」
一時期大流行した、『21世紀の資本論』の著者トマ・ピケティ博士が、富の再分配の歴史と経済格差について教えてくれる番組である。
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トマ・ピケティ博士の言ったことを極簡単に一言に纏めると一つの数式で表せる。
r＞g
この数式を見たことがあるという方も多いのではないだろうか。
この数式のrとgはそれぞれ、
rate of return of capital(資本収益率)
the economy's growth rate(経済成長率)
を表している。
この式は、資本所得を得る人と労働所得のみで生活する人の経済格差の増大を示すものだ。
なぜ資本収益率が経済成長率より大きいと格差が広がるのだろうか。
経済成長率は、国民が1年間に稼ぐお金、国民所得がどれだけ増加したかという数字である。
国民所得は大きく分けて、労働所得と資本所得に分けられる。
労働所得とは文字通り労働して稼いだお金のことだ。
資本所得とは有価証券や不動産などの資産が生み出すお金のことだ。いわゆる不労所得ってやつである。
ここで問題なのが
r＞g
と言うことである。
ピケティ教授の集めたデータによると過去の統計では、資本収益率は約5%、経済成長率は約1.6%である。
経済成長率(国民所得の成長率)より資本収益率が大きい。
国民所得は資本所得と労働所得を合わせたものなので、
国民所得の伸び率より、その一部である資本所得の伸び率のほうが大きいと、
国民全体の所得のうち、資本所得の占める割合が年々大きくなり、労働所得の占める割合は年々少なくなる。
資本所得のある人とない人の格差は開き続ける一方ということだ。
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では、幸せに暮らすために格差を無くそう。と行動する人もいるかもしれない。
だが、格差を無くすことは一朝一夕の努力では到底叶わない。
自分が資本所得を得る側に回るほうが至極容易い。
そこで私は、全財産である30万円で株式投資する事にしたのである。
目指すは総資産1億円！
資本所得の複利の力をもってすればあっという間のはずだ。
では早速、総資産を1億円にするにはどれくらいの年数がかかるか計算しよう。
ピケティ教授は、資本所得の平均は5%と言っていたので計算してみよう。
私の関数電卓アプリだと対数の底が10かネイピア数しかとれないので、底の変換しているのが、そこは了承してほしい。
結果は約119年である。
死んでしまうわ！
というわけで、資本所得以外の収入も得なくては億万長者になる前に死んでしまいそうなので、このブログでは様々なお金の稼ぎ方について模索していこうと思う。
